社宅とマンションどちらに住むべき？知っておきたい違いとポイントグッドマンスリー

2022/03/14

社宅とマンションどちらに住むべき？知っておきたい違いとポイント

転勤や新卒などで地元から離れる際、住む場所として社宅が有力候補になることもあるのではないでしょうか。しかし、社宅以外にもマンスリーマンションやマンションなどに住むという選択肢もあります。社宅に住むのかそのほかに住むのかについて、どのようなポイントを見て決めれば良いのか、それらの違いとともにポイントについても解説します。

そもそも社宅とは？

社宅は「会社が所有しているもの」「借り上げ社宅」の2種類があります。借り上げ社宅は一般の賃貸物件を会社が借り上げ、そこに従業員やその家族を住まわせるものです。借り上げ社宅は必要な部屋数分のみ借り上げているものだけではなく、フロア単位で借り上げていたり、マンション一棟を丸ごと借り上げていたりするケースがあります。

社宅は家賃を家主などに直接支払うのではなく、その部屋を借り上げている会社に支払います。家賃の一部を会社が負担してくれるため、従業員の出費はその分減るのが良いところです。ちなみに、社宅と社員寮との明確な違いはなく、企業によって呼び方が異なり、家族向けが社宅、単身者向けが社員寮という区別の仕方があります。

社宅のメリット

住宅手当は家賃の支払いに活用できるメリットがありますが、給与として支払われるので所得額が上がり、所得税・住民税といった税金の支払い、社会保険料などの出費が増えてしまいます。収入が増えたとしても、出費額も同時に増えることから従業員の負担は大きく変わりません。
しかし、社宅であれば給与から家賃分を差し引く形になるので収入自体は減り、節税することが可能です。また、従業員が自分自身で住む場所を探す手間や生活コストを抑えられ、更新料も必要ありません。通常は物件探しや不動産会社との契約などは自分で行わなければなりませんが、社宅はその必要がなく、入居するだけの状態に整えられているのが魅力です。

マンションの方がいい？社宅のデメリット

社宅の場合、会社があらかじめ用意しているものなので、一般的な賃貸住宅のように好みの物件や地域に住むことができない可能性がないとはいえません。また、社宅としてマンションのフロアごと、あるいは一棟丸ごと借り入れている場合は同じ会社に勤める人が多く住んでいるのでプライベートでも同僚や先輩などと顔を合わせる確率が高く、職場との区別もつけにくいです。
退職時に退去しなければならなかったり、社会保障額が減ったりするといったデメリットもあります。アパートやマンションなどは自分の好きな地域や物件を探すこともできますし、物件探し自体が楽しみだという人もいます。しかも、社宅ではないため、勤め先をやめたとしても住み続けることが可能です。

場合によってはマンスリーマンションも選択肢に

状況次第では、マンスリーマンションを選択肢に入れるのも良いでしょう。一般的に、マンスリーマンションは生活に必要な基本的な家具や家電がそろっています。そのため、最低限の荷物を持ち込むだけですむので、身軽に引越しすることが可能です。通常の賃貸物件とは異なり、敷金・礼金、仲介手数料なども必要ありません。自分が住みたい期間だけ借りられるので、もし退職したとしても住み続けることができます。
しかも、マンスリーマンションは長期間借りるほど賃料がお得になる物件も多いのです。インターネット環境は整えられているところも多いですが、必ずしもあるとは限りません。必要な場合はあらかじめ確認をしておく必要があるでしょう。

自分にとって生活しやすくお得なところを選ぼう

社宅は物件探しや契約などの手間がかからず、節税することも可能です。ただ、会社側で用意しているところなので自分の好みの間取りではなかったり、住みたい地域ではなかったりする可能性があります。
そういった意味では最低限必要な家具・家電が揃っており、長期間住むほどお得になるマンスリーマンションを選択肢に入れるのもひとつの方法です。生活状況を考慮し、社宅にするかマンションにするかを選びましょう。